「がんの治療を優先すると、将来子どもを持つことが難しくなるかもしれない」
医師からそう告げられたとき、目の前が真っ暗になるような思いをする方は少なくありません。
命を守るための治療が最優先であることは頭でわかっていても
「将来の家族を持つ夢」
を諦めるのはあまりに辛い決断です。
しかし、医療の進歩とともにがん治療と将来の希望を両立させるための選択肢も広がっています。
その一つが治療前に生殖機能（精子や卵子など）を凍結保存することです。
この「将来の可能性をつなぐ選択」を経済面から力強くサポートしてくれるのが
「若年がん患者等生殖機能温存治療費助成事業」です。
この記事では東京都の制度を例に制度の概要や大切なポイントについてわかりやすく解説します。
若年がん患者等生殖機能温存治療費助成事業とは？
この助成事業はがん治療（手術、抗がん剤、放射線治療など）によって生殖機能、
つまり「妊娠するための力（妊孕性：にんようせい）」が低下するおそれがある、若年がん患者の方を対象に、その費用の一部を助成する制度です。
具体的には、将来子どもを授かる可能性を残すために行う「精子、卵子、受精卵、卵巣組織の凍結保存」にかかる費用を支援してくれます。
これらの治療は通常、健康保険が適用されず全額自己負担となるため、
数十万円単位の高額な費用がかかることが一般的です。
その経済的なハードルを下げることで、
患者さんが希望を持って治療に向き合えるようにすることを目的としています。
また、単に凍結する際の費用だけでなく、凍結を継続するための「更新費用」や、実際に凍結した検体を使って妊娠を目指す際の「妊娠のための治療費」についても助成の対象となっているのが大きな特徴です。
※本記事では東京都の制度を例に解説しますが、各自治体で確認をお願いします。
対象となる方
東京都の助成を受けるには、主に以下の条件を満たす必要があります。
- 若年がん患者であること
年齢制限があります（例：採卵・採取時の年齢が43歳未満など）。
- 東京都（その地域）に住んでいること
申請時に東京都内に住民票があることが必要です。
- 妊孕性が低下するおそれがあると診断されていること
がん治療の内容によって生殖機能に影響が出ると医師が判断した場合に限られます。
- がん治療開始前であること
これが最も重要です。
原則として、妊孕性に影響を与えるがん治療（抗がん剤など）を始める前に、生殖機能温存治療を行う必要があります。
助成される内容と金額
助成の対象となる費用と上限額は、治療の内容によって異なります。
- 生殖機能温存治療（凍結にかかる費用）
精子、卵子、受精卵、卵巣組織を採取し、凍結保存するまでにかかった費用が対象です。
- 精子凍結：上限 25,000円
- 卵子・受精卵凍結：上限 200,000円 〜 400,000円（治療内容による）
- 凍結更新にかかる費用
凍結した検体を保管し続けるための更新料についても助成があります。がん治療中は妊娠に向けた治療ができない期間が続くため、保管料の負担軽減は非常に重要です。
- 妊娠のための治療にかかる費用
がん治療が落ち着き、実際に凍結した検体を使って体外受精などを行う際の費用も助成対象となります（上限額あり）。
この制度を利用するメリット
金銭的な支援はもちろんですが、この制度にはそれ以上の価値があります。
- 将来の選択肢を残せる
「今は治療に専念しなければならないけれど、未来には子どもを持つチャンスがある」という事実は、闘病中の大きな心の支えになります。
- 経済的な負担が軽くなる
がん治療そのものにもお金がかかる中で、保険適用外の温存治療費まで全額負担するのは大変です。助成金があることで、諦めずに済むケースが増えています。
- 人生設計に幅が生まれる
がんを克服した後の人生を前向きに考えるきっかけになります。「病気が治った後の楽しみ」を具体的にイメージできることは、治療へのモチベーションにもつながります。
注意点：知っておくべきこと
非常に素晴らしい制度ですが利用にあたってはいくつかの重要な注意点があります。
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タイミングが命
最も注意すべきは「がん治療が始まる前に」アクションを起こさなければならない点です。告知を受けてから治療開始までの期間は短く、精神的にも動揺している時期です。その中で決断し、生殖医療科を受診する必要があります。時間との戦いになることが多いです。
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他地域では制度が異なる
この記事は東京都の情報を基にしています。お住まいの地域（道府県や市区町村）によって、対象年齢、助成金額、所得制限の有無などが異なります。必ずご自身の住民票がある自治体の情報を確認してください。
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保管費用は継続してかかる
助成金には上限があります。保管料の更新に対しても助成はありますが、長期間保管し続ける場合、自己負担が発生し続ける可能性があります。ランニングコストについても理解しておく必要があります。
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必ずしも成功するとは限らない
凍結できたとしても、将来必ず妊娠・出産できると保証されるわけではありません。
医学的な限界やリスクについても、医師と十分に相談し、納得した上で進めることが大切です。
申請方法は窓口で相談を
正直に申し上げますと、この制度の申請手続きはかなり複雑です。
- 指定医療機関で治療を受けている必要がある（がん治療を行う病院と、温存治療を行うクリニックの両方が指定されている必要があります）。
- 必要書類が多い（申請書、領収書、住民票、戸籍謄本、がん治療医の証明書、生殖医療医の証明書など）。
- 申請期限が定められている。
自分一人で全て調べようとすると、治療前の貴重な時間を費やしてしまいます。
また、書類に不備があると申請が通らない可能性もあります。
そのため、少しでもこの制度の利用を考えたら、
まずはがん相談支援センターや、自治体の担当窓口（東京都なら福祉保健局など）に電話で相談することを強くおすすめします。電話すればその時点で担当に繋がり、具体的な手順を教えてくれます。専門家の力を借りて、確実に手続きを進めましょう。
私も冊子を渡されましたが読む気になれず、すぐ電話をかけました。
非常に丁寧に対応していただき、安心して申請をすることができました。
まとめ
若年がん患者等生殖機能温存治療費助成事業は、がんという試練に立ち向かうあなたに、
「将来の可能性」という光を与えてくれる制度です。
制度を知っているか知らないかで、数年後の人生の選択肢が変わってしまうかもしれません。
もし、あなたや大切な人が当事者になったときは、どうかこの制度のことを思い出してください。
そして一人で悩まず、すぐに主治医や相談窓口に声をかけてください。
その両方を大切にするためにこの制度がきっと役に立つはずです。
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